長年乗ってきたバイクを手放すときに廃車にするのではなくバイク買取業者や親、兄弟、知り合いを通じて愛車を売却するという手段があります。
その方法は主に専門業者によって【出張買取・持ち込み買取・個人売買】などに分かれています。
それぞれに特徴はありますが売却方法には共通することは“売却時に必要な書類”があるということです。
バイクの買取の手続きを行う場合は必要な書類がありますので査定を申し込む際は準備しておきましょう。
バイクの排気量の違いで買取に必要な書類が異なる
バイクの買取にはバイクの排気量によって違います。
排気量の違いは主に以下の3パターンがあります。
原付バイク【125t以下のバイク】
- 標識交付証明書
- 自賠責保険証
- 身分証明書
- 印鑑
- 銀行口座
各自治体によって登録証の体制は違いますが小さくて薄い紙であることが多いです。
原付の車体番号やナンバープレートの番号が記入されています。
この自賠責保険証の期限が切れていてもバイクの買取は可能です。
しかし、その場合は原付に乗って持込査定することは法律違反になるので出張査定か引き上げ査定を依頼しましょう。
逆に自賠責保険の期間が残っていた場合はバイクの買取後に返金手続きをすることが出来ます。
また、保険会社によっては返金手続きをするのに原付の廃車証が必要になりますのでバイク買取後の名義変更(または廃車)する予定なのか買取業者の方に聞いてみましょう。
買取契約の際に買取業者から提示を求められますので免許証かパスポートを準備しましょう。
買取手続きの過程で次の所有者に原付を浄土する際に承認する書類に印鑑を押す必要があります。
形式的に印鑑を押すだけなので認印で構いません。
買取金額が数万円になるとその場で受け取れないことがほとんどです。
一般的には買取時に自分の口座番号を教えておいて後日に振り込みをしてもらう形になります。
126t〜250t以下のバイク
- 軽自動車届出済証
- 自賠責証明書(自動車損害賠償責任保険証明書)
- 身分証明書
- 印鑑
- 銀行口座
車検がない250t以下のバイクは「軽自動車届出済証」が買取の際に必要になります。
また、既に廃車手続きをしている場合は「軽自動車届出済証返納確認書(廃車証)」と「軽自動車届出済証返納証明書(自動車重量税用)」が必要になるので準備しましょう。
250t以下のバイクは車検のあるバイクと違いバイク買取契約後に残っている期間の自賠責保険の返金手続きをすることが出来ます。
因みに納税証明書は不要です。
これは車検を通す際に必要になる証明書なので軽二輪(車検なし)のバイクを売る際は納税証明書の提出は必要ありません。
250t以上のバイク
- 自動車検査証(車検証)
- 自動車検査証返納証明書
- 自賠責保険証
- 身分証明書
- 印鑑
- 銀行口座
車検証は車検のあるバイクを売る時には必要になる書類です。
廃車手続きをしている場合は車検証の代わりに「廃車証(自動車検査証返納証明書)」が必要になります。
車検のあるバイクは車検と自賠責保険が常にセットになっている必要があるためバイクを売る際に買取業者に問い合わせて提出します。
個人売買で必要になる書類
個人間でバイクを売却する際は名義変更に必要な書類が排気量ごとに分かれ必要な書類が多くなります(譲渡証明書や委任状)。
書類の発行には平日役所に足を運ぶ必要があり、手間がかかります。
個人間での必要な書類
- ナンバープレート
- 譲渡証明書
- 自賠責保険証
- 身分証明書
- 印鑑
排気量によって必要な書類
- 標章交付証明書
- 軽自動車届出済証
- 廃車証明書
- 軽自動車税申告並びに標章交付申請書
- 軽自動車届出済証記入申請書
- 軽自動車税申告書
- 住民票
- 委任状
- 手数料納付書
- 申請書
- 石ずり
未成年の場合
未成年でバイクを売る場合には保護者の同意が必要になります。
バイク買取会社が指定された同意書に必要事項を記入してバイクの査定員に渡します。
また、保護者が立ち会うことが原則としているバイク買取店もあります。
保護者との事前の電話確認や身分証明書の提示(親の免許証コピー)を求められるケースもあります。
書類が紛失している場合
バイク買取に必要な書類が紛失している場合は再発行をしておく必要があります。
買取契約の際に全て揃うように事前に書類があるかどうか確認しておきましょう。
バイクの買取で失敗しない為には
バイクの買取で失敗しないコツは事前に準備することが重要になります。
前もって調べておいて準備をしておけばバイク買取をスムーズに行うことが出来ます。